額面年収・月収を入力するだけ。所得税・住民税・社会保険料を自動控除して手取りを即計算します。
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| 年収（額面） | 手取り（年） | 手取り（月） | 手取り率 |
|---|---|---|---|
| 200万円 | 166万円 | 13.8万円 | 83% |
| 300万円 | 242万円 | 20.2万円 | 81% |
| 400万円 | 317万円 | 26.4万円 | 79% |
| 500万円 | 394万円 | 32.8万円 | 79% |
| 600万円 | 468万円 | 39.0万円 | 78% |
| 700万円 | 537万円 | 44.8万円 | 77% |
| 800万円 | 603万円 | 50.3万円 | 75% |
| 1,000万円 | 729万円 | 60.8万円 | 73% |
手取りとは、額面給与から所得税・住民税・社会保険料（健康保険・厚生年金・雇用保険）を差し引いた実際に受け取る金額のことです。日本語では「手取り額」「可処分所得」とも呼ばれます。一般的に会社員の手取りは額面の75〜85%程度になります。
たとえば額面年収400万円の会社員（扶養なし）の場合、社会保険料約60万円・所得税約8万円・住民税約18万円が差し引かれ、手取りは約314万円（月約26万円）になります。
会社員が毎月天引きされる社会保険料は主に3種類です。健康保険料（標準報酬月額の約9.97%・労使折半なので自己負担約5%）・厚生年金保険料（18.3%・折半で自己負担9.15%）・雇用保険料（1.55%・労働者負担0.6%）です。合計すると給与の約14〜15%が社会保険料として天引きされます。
所得税は「額面給与 − 給与所得控除 − 基礎控除 − 社会保険料控除 − 扶養控除」で計算した課税所得に対して累進税率が適用されます。年収300〜500万円の会社員（扶養なし）の実効税率は5〜10%程度です。扶養家族が増えると課税所得が減り所得税が下がります。
住民税は前年の所得に対して翌年6月から1年間、毎月天引きされます。均等割（年約5,000円）＋所得割（課税所得の約10%）で計算します。新社会人の1年目は前年所得がないため住民税が0円になる場合があり、2年目6月から急に天引きが始まるため注意が必要です。
年収が上がるほど手取り率が下がります。これは高収入ほど所得税の税率が上がる累進課税の仕組みによるものです。年収200万円では手取り率が83%程度ですが、年収1,000万円では73%程度まで下がります。
iDeCoへの掛金は全額が所得控除になり、所得税・住民税が下がります。年収500万円の会社員が毎月2万円（年24万円）積み立てると、年間約4.8万円の節税効果があります（税率20%の場合）。60歳まで引き出せない制約があります。
ふるさと納税は実質2,000円の自己負担で各地の返礼品がもらえ、残りは住民税・所得税の控除になります。年収400万円の会社員（扶養なし）なら約42,000円まで実質負担2,000円で寄付できます。
年間10万円を超える医療費は確定申告で医療費控除を申請できます。生命保険料控除（年最大12万円）・地震保険料控除（年最大5万円）も所得控除として活用できます。
副業収入がある場合、業務に関連する費用（書籍・PC・通信費など）を経費として計上することで課税所得を減らし節税できます。ただし会社員の副業は確定申告が必要です。
フリーランスの場合、会社が半分負担してくれる厚生年金・健康保険がなく、国民年金（年約20万円）＋国民健康保険（収入の約8〜10%）を全額自己負担します。同じ年収でも会社員より社会保険料の負担が重くなる傾向があります。その代わり経費計上・青色申告控除（最大65万円）・iDeCoの掛金上限が高い（月6.8万円）などの節税メリットがあります。